各社とも今後益々個人のクリエイターの需要が伸びるとみているのでしょう。こんな記事がネットに掲載されていました。

TikTokとインスタグラムの衝突が避けられない状況となり、個人の動画クリエイターたちは両プラットフォームの新たな競争の真っ只中に置かれている。クリエイターの支持を勝ち取ろうとする両者の取り組みは、Facebook有するインスタグラムが米国内でTikTokと同様の機能、リール(Reels)をローンチするなか、米国政府がTikTokの米国内での利用禁止を検討していることで、新たな緊急性を帯びている

DIGIDAY

明らかに動画コンテンツの需要が高まると見ているのでしょう。TV業界での識者やコメンテーターでの発言がSNSで即座に否定されたり異なる意見が出るのも、視聴者に合わせて幅広く意見を述べる人をレギュラーに確保しつつある状態が、専門性や現場と齟齬わないことに皆気づいているからに他なりません。

TVも専門性の話題には権威性のある人にコンタクトして意見を訊いていますが、そもそも選考基準がググる・リストから電話して反応が早い人に出てもらう等実績ベースに基づいていない為、当たり外れがあるようです。

私のブログにもギグエコノミーの番組の特集を組む際の参考としての情報提供依頼の話がありましたが、こうなるとTVは情報をまとめて分かり易く発信するだけで、多少理解力がある人ならやはり直接情報を得た方が早い、という話になります。

制作番組を手がけてきた企業は組織力もノウハウもある為、TV局に利益を取られるより自分たちでyoutubeなどに情報発信した方が利益が出るとみてどんどんSNSや動画配信サービスに参入してくると思われます。芸人さんもyoutuberになる人が増えていますよね。

中国ではもともと国や企業を信じておらず、個人の情報により価値が置かれる為、莫大な集積をあげるインスタグラマーが多いのですが、個人でも情報発信力が強ければフォロワーがつき、ビジネスを展開し易くなってきているので企業はそのような個人と結びつく流れが日本でも強まってくると予想しています。